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氷河期到来か?太陽黒点の消滅長期化

いろいろ異変の続く2020年ですがコロナに加えて豪雨ではおさまらず地球の寒冷化が明白になってきたと言うのです。以下は専門家の警告です。

以下リンク参照 https://www.rieti.go.jp/jp/papers/contribution/fuji-kazuhiko/162.html

http://blog-imgs-137.fc2.com/s/e/m/semidalion/2020kokuten.jpgttp://
地球、氷期突入の兆候か…太陽が100日以上も無黒点状態の異変が進行
上席研究員  藤 和彦

新型コロナウイルスのパンデミック(世界的流行)により、地球温暖化(気候変動)への関心が世界的に低下しているが、地球全体の気候に大きな影響を与えかねない異変が進行している。

今年に入ってからすでに100日以上、太陽の無黒点状態が続いているのだ。黒点とは、太陽表面を観測したときに黒い点のように見える部分のことを指す。この部分も光を放っているが、周囲より弱い光なので黒く見える。黒点は約11年の周期で増減を繰り返しているが、黒点が生じていないということは太陽の活動が低調であることを意味する。

現在は太陽の黒点活動の極小期にあたるが、それにしても足元で生じている無黒点状態は尋常ではない。昨年も77%にあたる281日間、黒点が発生しなかった。米国航空宇宙局(NASA)も、「ダルトン極小期と同じ状態になるのかもしれない」と懸念を表面している。

ダルトン極小期とは、1790年から1830年まで続いた太陽活動が弱かった期間のことである。他の多くの極小期と同じく、ダルトン極小期でも寒冷化の現象が見られ、世界の平均気温は0.1度低下したといわれている。特に1816年は火山の噴火も重なって、極めて寒冷となり、夏のない年となったという。

地球の気候に最も大きなインパクトを与えるのは太陽の活動であるが、地球温暖化問題に取り組んでいる科学者の間では、「太陽黒点の減少が地球環境に与える影響はほとんどない」という見解が一般的である。

地球の気温が2度低下なら大規模な飢饉の可能性も
太陽黒点と地球の気温との関係は置くとしても、2010年代に入り世界各地で異常気象による災害が相次いでいるのは確かである。日本では台風や大雨による被害が多発しているが、米国や欧州でも同様である。「地球温暖化が原因である」とする声も大きくなっているが、直近の自然災害が多発している直接の原因は「偏西風の蛇行」である。

偏西風とは、北緯または南緯30度から60度付近にかけての中緯度上空に見られる西寄りの風のことである。「ジェット気流」とも呼ばれ、天候を西から東に変える原動力となっているが、赤道と北極や南極の温度差が大きくなると南北に大きく蛇行するようになる。稀に起きるとされていた偏西風の蛇行が、このところ常態化しているのである。

偏西風の蛇行による異常気象の典型は、日本の夏に酷暑をもたらすダイポールモード現象である。ダイポールモード現象とは、インド洋熱帯域において初夏から晩秋にかけて東部で海水温が低くなり、西部で海水温が高くなる現象のことだが、エルニーニョ現象と同様に世界の気候に大きな影響を与えることが明らかになっている。

偏西風の蛇行が頻発しているのにもかかわらず、その原因はよくわかっていないが、熱圏の変化が影響しているとの説がある。熱圏とは地球の周りを取り囲む大気層の一つであり、地上から80kmから500kmの上空に存在する。この層に存在する窒素や酸素は、太陽からの紫外線によって解離して原子状になり、さらに電離してイオン化しているため、電離層とも呼ばれている。

この熱圏が最近薄くなっており、これに太陽の無黒点状態が関係しているのかもしれないという。活動が弱まっている太陽から地球に降り注ぐ紫外線の量が少なくなることから、大気中でイオン化する窒素や酸素が減少する。これにより熱圏が縮小するというわけである。素人の浅知惠かもしれないが、太陽の無黒点状態が偏西風の蛇行という現象を介して地球各地で異常気象をもたらす大元の原因かもしれない。

「現在の異常気象の常態化は、氷期に突入した兆しかもしれない」

このように指摘するのは、中川毅・立命館大学古気候学研究センター長である。温暖化が叫ばれる昨今であるが、地球の気候は氷河時代と、北極や南極を含めて地球上に氷床が存在しない温室時代を繰り返してきた。氷河時代はさらに寒冷な氷期と比較的温暖な間氷期に分かれており、私たちは約4900万年前に始まった新生代氷河時代の中で1万1600年前に始まった間氷期の下で生活している。

中川氏は、福井県の三方五湖の一つである水月湖に堆積する「年縞」、すなわち何万年も前の出来事を年輪のように1年刻みで記録した地層をもとに10万年以上のスケールで過去の気候変動を分析してきた。それによれば、間氷期は温かいだけではなく気温の変化が少なく安定しているのに対し、氷期は寒いだけでなく寒暖の差が激しく気候全体が不安定であることがわかってきていることから、中川氏は「最近の異常気象の多発は地球が氷期に逆戻りする証左ではないか」と感じたのである。

中川氏はさらに「人類が温室効果ガスを放出することで、次の氷期を先延ばしにしているのかもしれないが、過去の間氷期に長さから勘案すると、地球はいつ氷期に戻ってもおかしくない」と警告を発している。

「現在の太陽の無黒点状態が原因で、今後20年間、地球の気温を最大2度低下し、大規模な飢饉を起きる可能性がある」と警告を発する科学者も出てきている(5月15日付ZeroHedge)。地球の気候が、今後温暖化するのか、寒冷化するかは定かではないが、私たちはこれまでとは異なる厳しい気候環境の下で暮らしていくことになるのではないだろうか。

ニュースサイトで読む: https://biz-journal.jp/2020/05/post_157749.html
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コロナ死者公表の10倍越え

だと言うのです。やはりそうかと言う次第ですが詳細は以下の資料とリンク先をごらんください。

chokashibou1
chokashibou2
chokashibou3


参照き URL
https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20200616-00000012-nkgendai-life.view-000
https://headlines.yahoo.co.jp/article?a=20200615-00036239-president-soci.view-003

超過死亡https://www.niid.go.jp/niid/images/epi/inf_rpd/choukashibou.pdf
国立感染症研究所(NIID)https://www.niid.go.jp/niid/ja/index/2069-surveillance/others/2650-00abst.html

聖書研究の勧め!

14年前に思いつきで始めたブログですが、あちこち漂流してようやくこのFC2に辿り着きました。ブログを始めた動機はライフワークにしている聖書の原典読破の中からの学びの紹介でした衰え。そこへ降って湧いた311の原発事故ですっかり迷走し反原発一色になり初心は何処へいというありさまになりました。
くだらない事に気を向けている間にあっと言う間に喜寿を迎えるという事態となりゲンパツジコは置き去りにして原点(典)回帰という心境です。
ライフワークにしている聖書研究ですが頭も目もすっかり衰え何処までご紹介できるか心もとないありさまですが無理のない範囲で記事にしていきたいとおもいます。
という次第で今日はアモス書7章の16節冒頭の言葉を御紹介したいと思います。まずこちらが原典と英訳文です。

アモス7章16節

今、あなたは聞け 言葉を ヤハウェー あなたは言った「無い あなたは預言された 上 イスラエル そして 無い あなたが滴らす(ナタプ) 上 家の イサク
以上ですが、わかることは明白です。前後関係からこの言葉はベテルの祭司アマツヤが預言者アモスに北王国のイスラエルで預言することを禁止した時に、逆にアマツヤに対する神様の言葉を語った導入の言葉なのです。そしてこのあとに厳しいアマツヤとその家族への神様の刑罰が語られているのです。ということは、神様の言葉に従うように語る預言者アモスの言葉に聞き従えば祝福があるが聞き従わないと厳しい刑罰があるという事なのです。
ということは聖書の言葉は常に、語られている事に聞き従うか、あるいは無視するかという選択を突きつけ、神様の言葉に聞き従う事を進めているのです。

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ぼったくりのNHKネット配信押し売りは背信

面白いですねえ、家にはテレビがないしNHKなんていう政府丸投げのプロパガンダ放送には

百害あって一利なしだから観たことがありませんが、今度はネット配信に特化するというのです。

興味深いのは未契約世帯がネットで番組を見ていると視聴料徴収のテロップが入り、番組の

ここぞという場面でスクランブルを掛けるというのですが、それでもなんとかして視聴料を払うよ

うに法制化を進めるというではありませんか。

  おかしいですよねえ。視聴料を払わないと見られないように出来るのに、見られない家庭からも

視聴料を強制するのはまさしく押し売りのぼったくりです。

以下は正しい健全な報道とは全く正反対のNHKという悪徳放送局が、増収増益のために

国会を支配下に収め国民から金を搾取しょうと目論んでいる巨悪の陰謀を遠慮がちに報じる

及び腰のネットニュースです。

NHK ネット常時同時配信へ テレビ離れ

東京・渋谷のNHK放送センター
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NHKがテレビ番組をインターネットで常時同時配信することを認める改正放送法が成立した。NHKは来年3月までの開始に向け準備を急ぐ考えだが、背景には若年層を中心としたテレビ離れと、ネットを通じた動画配信の急速な普及がある。視聴者の利便性は増す一方で、民放からはNHKのさらなる肥大化を懸念する声が強い。受信料制度の在り方が変わっていく可能性もある。 (原田晋也)


 同時配信はこれまで、災害報道や大型スポーツ中継などに限って認められていたが、法改正により放映中の地上波総合とEテレの全番組が、パソコンやスマートフォンなどで見られるようになる。
 近年、若い世代はネットの利用時間がテレビの視聴時間を上回っており、ネットフリックスなど海外の動画配信サービスの展開が拍車をかける。来年には高速で大容量の次世代通信規格「5G」の本格的運用が始まり、動画配信の加速はさらに進むとみられる。こうした状況で「公共放送」から、ネットも含めた「公共メディア」への転換を掲げるNHKにとって、常時同時配信は念願だった。
 NHKは来年三月、東京五輪の聖火リレーのスタートまでに同時配信を始める意向だ。受信料を払っている人には追加負担はなく、払っていない人が見ようとすると、受信契約を促すメッセージが出て視聴を妨げる仕組みになるという。
 しかし、同時配信を急ぐNHKに対し、民放からは「民業圧迫だ」との懸念が続いている。同時配信には巨額の設備投資が必要で、民放側は採算性が悪いことや、特に経営基盤が弱い地方局への影響などを理由に反発を強めている。
 民放連はNHKがネット事業に使える費用の上限を「受信料収入の2・5%」に収めるよう求めるなど、けん制。日本テレビの大久保好男社長は五月二十七日の定例会見で「配信業務の事業費が無制限に拡大すれば、NHKの肥大化につながる」とくぎを刺した。受信料収入が初めて七千億円を超えた二〇一八年度で計算すれば、2・5%は百七十八億円。番組のネット配信サービス「Paravi(パラビ)」に共同出資しているテレビ東京の小孫茂社長は同月三十日の定例会見で「2・5%といってもすごい金額。私どもと比べると事業費が一桁違う」と指摘した。
 その一方で、常時同時配信が始まることが決まった以上、対抗の動きも模索している。小孫社長は「NHKの常時同時配信は議論が具体的になって進んでいく一つのきっかけになるだろう」と話した。
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◆問われる受信料制度

 常時同時配信は受信料の体系にも影響を与える可能性がある。常時同時配信を進める根拠の一つは、諸外国で導入が進んでいること。国立国会図書館の調査によると、英国、ドイツ、フランス、韓国の公共放送は既に実施している。各国ともネットでの動画配信サービスを展開しており、英BBCは見逃し番組を見るサービスを利用するだけでも受信料の徴収対象となる。
 ドイツでは当初、テレビごとに受信料を課していたが、ネットでのサービスが拡大してきたことから〇七年にネットに接続できるパソコンなども徴収対象に加えた。さらにスマホの普及が進み、徴収根拠に説得力がなくなってきたこともあり、受信機器の有無に関わらず全ての世帯と事業所から「放送負担金」を徴収する制度が一三年から始まった。
 今後、テレビを所有せず、パソコンやスマホしか持たない人がさらに増加することが予想される。NHKの上田良一会長は六日の定例会見で「将来的に視聴習慣の変化は十分ある。その際、受信料制度のあり方は研究が必要な課題だと考えている」と言及。ネット時代の公共放送のあり方について議論が深まる可能性はありそうだ。
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